徒然電草 徒然綴れ

デュルケム著　自殺論　要約　⑨ 第三編　社会現象一般としての自殺について （前回の投稿からこそっと第三編に入っています） 第二章　自殺と他の社会現象との関係 この章では、社会現象としての自殺が、社会におけるその他の社会現象とどのように関わっているかについて書かれている。 まずは、自殺が歴史上の各社会において道徳の許容する行為とされていたか、禁止されている行為とされていたかを明らかにする。そして道徳からの自殺への評価の根拠には何があったのか、その根拠は今日の社会における自殺の道徳的評価の中にも認められるものであるのか、を考える。 未開社会から今日までの間、誤解を恐れずに言えば、自殺を道徳的に禁止する動きは歴史の発展とともに強まる傾向にある。この傾向は、一般的に自殺が非難される理由として考えられる、”自殺者は社会への債務を履行せずにドロップアウトする不良債権であるから”という考えに反する。なぜなら、もしも自殺がその理由において道徳的に忌避な目を向けられるのであるとすれば、社会集団への個人の結合が強い集団本位主義的な社会、即ち未開社会において自殺を禁止する動きが最大にならなければならない。しかし、現実はその真逆であり、個性が社会に対して自立した価値を持つようになる自己本位主義の社会において、自殺への道徳的禁止の圧力は最大になるのである。 なぜ、このような傾向を持つのであろうか。 それは、社会が自己本位主義的に変化する中で、個人の人格が何にもまして尊重されるような価値を持つようになったからである。 個人の人格は、様々な宗教において神が持っていたような超越的な価値と神聖性を付与されるようになった。つまり、人格は宗教的な価値を持つものになったのである。そして、その宗教的価値を傷つける行為であるために、自殺に対する道徳的な禁止の圧力は、自己本位主義社会の発展とともに大きくなっているのである。 しかし、自己本位主義の社会とは、同時に科学精神に象徴されるような社会でもあり、科学精神はその反省的な批判精神は宗教の神秘性を認めない。にもかかわらずなぜ、人格の超越的な価値がそれでもなお認められているのであろうか。 これには、個人に外的な社会という存在による作用が関わっている。 社会において、絶対的な力を持つのは社会の集合的な力であり、個人は無に等しい。それ...

デュルケム著　自殺論　要約　⑧　 第二編　第六章　種々の自殺タイプの個人的形態 この章では、これまでの章において明らかにされた三つの異なる自殺類型が、それぞれどのような個人的な形態を引き出すのであろうか、ということについて考察する。つまり、それぞれの自殺タイプに起因する自殺において、個々の自殺には形態的にどのような特徴があるのか（どのような性格を個々の自殺が帯びているか）、その関係を演繹的に分析する。 自己本位的自殺 自己本位主義を原因とする自殺（自己本位的自殺）においては、自殺の純粋な基本的性格として無気力であることが挙げられる。加えて、同じ自殺タイプにおける二次的な変種には、自己満足を伴った物憂げな憂鬱、そして懐疑者の悟りきった冷静さがある。 集団本位自殺 同様に、集団本位主義を原因とする自殺（集団本位自殺）においては、基本的性格として情熱的、あるいは自発的な力があり、その二次的な変種として、平静な義務感や神秘的な霊感を伴うこと、また、落ち着き払った勇気を伴うことが挙げられる。 アノミー的自殺 基本的な自殺傾向の最後の一つ、アノミーを原因とする自殺（アノミー的自殺）においては、基本的性格として焦燥や嫌悪がある。また、その二次的な変種は、生一般に対する荒々しい非難やある特定の人物に対する荒々しい非難が挙げられる。 これらが、純粋な基本的自殺タイプと個々の自殺の形態的な関係であるが、これらに加えて、複数の自殺タイプの混合的な自殺タイプに特徴的な形態的特徴が存在する。混合タイプは次の三つがある。 自己本位的・アノミー的自殺 自己本位主義とアノミー状態の双方を原因とする自殺タイプで、個々の自殺の形態的特徴 は動揺と無気力、活動と夢想の混交がある。 集団本位的・アノミー的自殺 集団本位主義とアノミー状態の双方を原因とする自殺タイプであり、形態的特徴は怒りの沸騰である。 自己本位的・集団本位的自殺 自己本位主義と集団本位主義の双方を原因とする自殺タイプであり、形態的特徴はある種の道徳的堅固さによってやわらげられた憂鬱である。 最後に、デュルケムは自殺類型と自殺の手段の間に何らかの関係があるのか、という点に言及する。デュルケムによれば、自殺の原因も自殺の手段も共に社会的に決定される性格のものであるものの、双方を決定する社...

デュルケム著　自殺論　要約　⑦ 第二編　第五章　アノミー的自殺 この章では、これまで見てきた社会の側面に加えて、社会が持っている個人への規制作用が自殺傾向に及ぼす影響について分析を加える。 まずデュルケムは、経済危機の時期において、自殺傾向が上昇することを指摘する。この事実に対する説明として広く考えられているのは、危機が与える経済危機によって生活が困窮することが原因であるという説明である。しかし、デュルケムはその説明に対し、貧困は自殺率に影響を及ぼさないことや、人々の生活水準に対してポジティブな影響を及ぼすような危機においても同じく自殺率が上昇することを示し、その通説を退ける。 そして、その説明に代えて、デュルケムが指摘するのは、社会が持つ規制作用の影響であった。 規制作用と自殺の関係を示すために、人間の欲求について触れる必要がある。 動物の欲求が生命活動を維持するためだけの物理的なものによって縛られているのに対し、人間の欲求は物理的なものだけでなく、それ以上に精神的なものが重要な位置を占めている。人間は精神の持つ反省作用によって、たとえ物理的な欲求が満たされても、常に現状を越える状態があること知っている。それ故に、その欲求は満たされた瞬間その上の状態を欲求しており、本質的には際限なく拡大されていく。言い換えれば、人間の欲求は本質的に無限であり、決して満たされることはないのである。 故に、欲求を満たすための活動にも終わりはなく、それは永遠に前進のない試みに等しい。永遠に遠くにある目的を目指す探求は、前進がないことと等しく、その終わりのない探求は苦悩を生むばかりである。よって、人間はその欲求に何らかの制限を設けることなしには、苦悩に陥るばかりなのだ。しかし、人間はその制限を自分自身の中に発見することはできない。その制限を与えられる存在は社会のみなのである。 多くの社会においては、社会は道徳の規律というような形で個人の欲求に制限や限界を与え、それを規制している。ある階級の人間はこれ以上を望んではならない、という尺度があり、それらの尺度は人々によって承認されることによって規制作用を発揮しているのである。 社会の危機や混乱は、生活の諸条件を変えてしまうために、これまで欲求を規制してきた尺度（ある階級はこれ以上を望んではならない、という道徳的尺度・規...

デュルケム著　自殺論　要約　⑥ 第二編　第四章　集団本位的自殺 これまでの二章では、社会の統合性の弱さによる個人化、個性化が自殺に帰結するという自己本位的自殺について述べられてきた。しかし、この章では、自己本位自殺と全く逆の理由から生じる自殺の類型として、集団本位的自殺について述べる。 集団本位的自殺とは、集団本位主義の社会―自我が自由でなく、それ以外のものと合一している状態、その行為の基軸が自我の外部、即ち所属している集団におかれているような状態―において起こりやすい自殺類型であり。言い換えれば、集団の統合力が強く、そのために個人の人格が無（無意味）に等しく、よって個人が社会の集合的な要求から守られることがないような社会において生じ易い自殺である。 この集団本位的自殺には三つの変種が存在している。 ①義務的集団本位的自殺 自殺しなければ社会的に排除もしくは罰せられるような社会的圧力による、慣例として実質的な義務の様相を帯びた自殺。 例：首長の死に伴う臣下や家来の自殺、など ②随意的集団本位的自殺 自ら死を選ぶことが美徳であるような（そうしない場合不道徳と見られるような）社会において、そうした道徳に従って自ら死を選ぶような自殺。こうした道徳は、没個性が社会的に訓練されていること前提であるから、集団本位主義社会に特有の自殺である。 ③激しい集団本位的自殺 しばしば集団本位主義的な宗教において見られるような自殺。これまでの二つが、ある行動が社会において持つ道徳的な意味の結果として自殺が選択されるものであったのに対し、この第三の変種は死ぬことそれ自体が、ほかの物事との関係を抜きにして美徳であるとされる。たとえば、個々の生命に実在や意味はなく、個々の生命の外側にあるようなより高次の生命に合一することにのみ意味があるというように考える宗教集団における自殺などがそうである。 義務的集団本位的自殺と、随意的集団本位的自殺は本質的には大きな相違はなく、そのため両者の境界を明確にすることはできない。 一般的に集団本位的自殺は未開社会において多くみられる自殺類型であり、個人の人格が認められ、個人の生きる権利が認められている文明社会においては、その傾向は弱くなっていく。（しかし、文明社会においても、軍隊においては、その集団本位的自殺が比較的多く見られる。...

デュルケム著　自殺論　要約（というより読書ノート）⑤ 第二編　第三章　自己本位的自殺（つづき） この章では前章で明らかになった、宗教社会における統合性、社会の集合性の強度と自殺の関係が、その他の社会集団においても言えるのかどうか、家族社会、政治社会について考える。 家族社会について 一般的な傾向として、既婚者の自殺率は未婚者の自殺率と比べて、抑制傾向にある。 そのうえで、家族関係における二つの異なる関係に注目する。 一つは、婚姻関係―結婚に依る男女の結合関係―であり、もう一つは、家族関係―子どもの存在など世代間を繋ぐような関係―である。 両者の自殺率に及ぼす影響としては、婚姻関係は自殺率に対して、ある程度の抑制傾向を持っていることは明らかであるが、その力としては決して大きくはない。特に婚姻関係がもたらす影響は、性別によってその大きさが異なる。 一方で家族関係は、婚姻関係に比べると、比較的強い自殺率抑制の傾向をもっている。 その傾向性としては、家族集団が大きくなり、集団内部でのやり取りが活発になればなるほど、自殺の抑制傾向としては大きくなることが言える。 つまり、宗教社会における社会の統合性と自殺傾向の関係と同様の関係が家族社会においても見られる、ということになる。 政治社会について 政治社会についてのデータ分析で言えることは、政治社会に変革が起こる際、その変革が国民の感情を大きく左右するような類のものであれば、その社会における自殺率は抑制されるということである。 これは、変革によって人々が社会的な潮流の中に統合されていく、その統合性の強さに応じて、自殺率が変化するということである。 よって政治社会においても、宗教社会の分析で見られたような、集団の統合性の強さと自殺率の関係が成立しているということである。 まとめ 宗教社会においても、家族社会においても、そして政治社会においても、社会の統合性と自殺率は反比例の関係があるということが一般的な帰結としてわかった。このことをさらに一般化すると次のように言える。 社会における統合性の強さは、その社会における自殺率と反比例する。 即ち、社会の統合性が弱まり、個人主義が強まるにしたがって自殺傾向は大きくなるということである。 社会的な自我からのこの逸脱と、それを犠牲にして個人的自我が過...

デュルケム著　自殺論　要約 第二編　第二章　自己本位的自殺 この章においてデュルケムは宗教の違いによる自殺傾向の違いを分析する。 目をつけたのは、プロテスタントとカトリックの自殺傾向の違いだった。 カトリックに較べて、一般的に言えることは、プロテスタントの社会においては、自殺率が明らかに低いということであった。 その理由をデュルケムは、プロテスタント社会においては、伝統による社会の束縛や、それによる社会の伝統的な凝集性や緊密性が小さいためであると結論付けた。 その結論を基礎に、デュルケムは次に知識への欲求の高さと自殺の関係についての分析を行う。 その論理的な繋がりはこうである。 教育や知識（啓かれた意識―科学）とは、伝統が力を失った社会において、人々が伝統に代わるようなものとしてよりどころとするところのものである。 もしも、デュルケムの結論の通り、伝統の揺らぎが自殺率に影響を及ぼすのであれば、伝統の揺らぎの後にやってくる知識への欲求の強さは、宗教が示したもの同様に、自殺率との関連が見られるはずである。 そうした仮定に基づいた検証の末、デュルケムは教育と自殺の関係について、自身の仮定が正しかった事を証明する。教育と自殺には一定の関係が見られたのである。 この章における検証から導かれる二つの結論は、 ①社会の伝統的な凝集性や緊密性の喪失が自殺を増加させるということ ②宗教が自殺を抑制することが出来た理由は、宗教には人々の集合的生活を育み、社会内部の緊密性や凝集性を強める力があるからであるということ の二点である。

デュルケム著 自殺論 要約 第二編 社会的原因と社会的タイプ 第一章 社会的原因と社会的タイプを決定する方法 第一編において、社会における自殺率が、非社会的な原因ではないということを示したデュルケムは、第二編において、自殺率は社会的原因に根差すものでなければならないと言う姿勢をより強固に示す。 第一章では、そのうえで、社会的原因の諸タイプを決定するに辺り、その方法について言及する。まず、デュルケムは個々の自殺のケースから特徴を分類し、その分類に応じた原因を見いだす帰納的な方法を、資料がないことによって退ける。そのため、デュルケムは統計的なデータに基づいて諸原因を先に見いだす演繹的な方法を取ることにする。 その統計的な探り形も、ここのケースの事例から始めるのではなく、社会的環境(宗派、家族、政治社会、職業集団など)の状態がどうなっているか、ということと社会における自殺の統計との関連性の分析から、その考察を始める。